南海トラフとは、四国の南の海底にある水深4,000m級の深い溝のことです。
非常に活発で大規模な地震発生帯です。
南海トラフの各所では、マグニチュード8クラスの巨大地震が約100年から200年ごとに発生しています。
最も新しいものでは、1944年に紀伊半島南東沖を震源とする東南海地震(マグニチュード7.9)、1946年に同じく紀伊半島南方沖を震源とする南海地震(マグニチュード8.0)が発生し、いずれも死者が千名以上に上る大きな被害となっています。
今後活発が予想される南海トラフですが、もし地震が発生してしまったらどのくらいの被害が予想されるのでしょうか。
南海トラフでは、過去約100?150年の間隔でマグニチュード8前後の地震が繰り返し起きてきました。
東日本大震災を受けて政府は1000年に1度の「考えうる最大級」を対象に被害想定の見直しに着手し、マグニチュード9.1の地震が起きた場合を想定しています。
その想定によると、死者最大で32万3千人?33万人、倒壊家屋238万6千という最悪の数字が出ています。
死者数は東日本大震災の20倍近い数字で、2004年スマトラ島沖地震の死者・行方不明者数の約28万人を上回り、近年の災害史上最悪の大惨事となる予想です。
ただし、これは東日本大震災の発生を踏まえて想定された、千年に一度起きるかどうかというマグニチュード9クラスの地震が発生するという最悪の事態を想定した場合のものではあります。
死者が最大となる県は静岡県で、ここでは、最大10万9000人が死亡するというデータが出ています。
大半が津波によるもので、静岡県民の35人に1人が亡くなってしまうことになります。
南海トラフ巨大地震では、工業出荷額が日本全体の3分の2に達する「太平洋ベルト地帯」に被害が及びます。
220兆3000億円とは、日本のGDPの42%、東日本大震災の10倍以上の数字です。
美容業界が約2兆円の市場規模なので、美容業界の約110年分の被害損失が出ることになります。
政府の発表によると、南海トラフ巨大地震の発生確率は30年以内に60%〜70%とのことです。
あくまで確率ではありますが、そう遠くない未来に発生する可能性が高いように思われます。
地震に直結する被害の他に、火災などの2次被害にも大きな影響を及ぼします。
死者だけではなく負傷者は、62万人と想定されています。
60万人以上もの人が病院に行けば、被災地域のほとんどの病院は収容人数の限界に達し、本来の治療を受けることが困難になります。
また、余震の最大震度は6強と想定され、さらなる津波が再度襲う可能性もあります。
余震によってはさらに被害の拡大が予想されます。
水は一人当たり1日2リットル。
推奨備蓄量は一人当たり14リットルの1週間分です。
4人家族の場合、推奨備蓄量は52リットルとなります。
その他にもインターネットや町内チラシなどで備えるものを調べ、今から用意しておくに越したことはありません。
今は各保険会社が地震保険も取り扱っており、家屋が1度傾いただけで全額保証が適応できる保険もあります。
災害はいつ起こり得るのか予想がしづらい分野ではありますが、情報収集は可能です。
事前に必要な情報を得て備えをすることによって、最悪な状況を回避することが可能にはなるのではないのでしょうか。
記事の著者
GRADBOOK Inc. (グラッドブック)
代表取締役CEO 布野哲也 Funo Tetsuya
Contact usお問い合わせ
お問い合わせフォームはこちら